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あなたの医療保険は更新型ですか？それとも終身型ですか？
医療保険にすでに加入されている方もこれから加入を検討されている方も、ここだけは確認することをオススメします。
その理由はなぜか？それを統計から考えてみましょう。
①まず、医療費が多くかかる年代はいつでしょうか？
年齢別国民医療費（平成24年度の厚生労働省データ）を比較すると、65歳未満の平均は年間17万円に対し、65歳以上では71万円、75歳以上では89万円です。
皆さんがご承知の通り高齢化するほどがん、心筋梗塞、脳卒中、白内障などあらゆる病気にかかる可能性が高くなり、入院や手術する場合も増え、高齢化するほど回復に時間がかかるようになるため平均入院日数も伸びます。高齢化するほど医療保険が必要だと答える人の割合が増えていくのも当然の結果かも知れません。
②では平均して何歳まで生きるかをご存知ですか？
日本人が各年齢まで生きる生存確率を厚生労働省が試算した結果は男性が83歳で女性が89歳です。これを聞いて自分の知っている年齢と違うと思った方が多いのではないでしょうか。これは一般的に平均寿命のデータを良く耳にするからでしょう。平均寿命とは0歳時の人があと何年生きるかを表したもので、2015年では男性が80歳、女性が86歳です。生存確率は若い内に亡くなった人等が除かれ、現在生存している方で試算するため平均寿命よりも長くなります。ちなみに現在80歳以上の人口が約1000万人です。世界に類を見ない超高齢化社会の日本では長生きを想定した準備が必須と言えます。

上記を考慮して更新型医療保険と終身保険を比較してみましょう。
【更新型医療保険】
更新型医療保険の主流の10年更新型の特徴の一つとして、契約時は終身保険よりも保険料が低めになっています。しかし傾向として10年ごとに保険料が約倍額にあがって行きます。定年退職すると収入が減るのと反対に保険料はどんどんあがります。経済的に苦しくなるのが明白ではないでしょうか。
更新型の特徴の2つ目は保険期間の限度年齢が79歳に設定されているものが多いということです。一番必要性が高まりやすい80歳以降に医療保障がなくなってしまう。これも困ったときの助けとして入る保険の趣旨から考えてとても厳しいのではないでしょうか。
【終身型医療保険】
一方終身型医療保険の特徴は、保険料が一生涯あがらないこと、解約しない限り一生涯の医療保障が継続することです。
契約時当初は更新型の方が終身型よりも保険料が低めな傾向がありますが、平均寿命までに払い込む保険料総額を比較すると終身型の方がかなり少なくて済むという特徴もあります。

ここまで聞いて更新型か、終身型かの選択が大いに影響すると感じていただけたのではないでしょうか。
これを機会に現在加入中の保険内容を確認してみてください。

平均在院日数の何日ぐらいになると思いますか？
厚生労働省データによると、昭和59年は41日、平成23年が33日でした。
平均在院日数が年々徐々に短くなってきている状況です。これに伴い医療保険でも入院支払限度日数が30日や60日などの短い商品が出てきています。
では入院支払限度日数は少なくてもいいのでしょうか？
厚生労働省の疾病別平均在院日数データでは、がんは平均20日程度と短くなっていますが、脳卒中の平均入院日数は90日を超えています。入院が長期化した時ほど家計に与える影響は大きくなってきます。入院が長期化しやすい生活習慣病なども考慮して、長期入院にも短期入院にも対応しているものが良いのではないでしょうか。
もう一つの判断材料として、現在入院日数が短期化したことによる患者の不満が多いとのことです。それに対応するため、地域医療構想策定ガイドラインでは長期入院になる回復期のベッド数を増やす方向のようです。試算では回復期のベッド数が現在11万床程度から2025年後には3倍の37万床にまで増えるということです。
長期入院が増えてくると予想されることから考えると、ますます長期入院にも対応できる医療保険の必要性が上がってくるのではないでしょうか。

近年、先進医療という言葉を聞くことがとても多くなってきたと感じる方も多いのではないでしょうか。
それもそのはず、厚生労働省の先進医療にかかる費用のデータでは、平成17年度が23億円、平成21年度が65億円、平成26年度が174億円と大幅な増加傾向にあります。
増加傾向から判断すると、先進医療が終身保障であるもの、そして保険料が一生上がらないものが合理的と言えるかも知れません。

死亡保険金の男性平均加入金額は1882万円（2013年調べ）です。では、死亡保険金の平均受取額はいくらぐらいだと思いますか？

正解は273万円（2014年調べ）です。
平均加入金額が1882万円なのに平均受取額が273万円なんて不思議だと思う人が多いのではないでしょうか。これは定期死亡保険が代表されるように亡くなる前に保障が終わってしまう保険が多いという理由が主です。
定期保険は59歳や79歳を限度として保障がなくなってしまうものが主流です。限度年齢まで生存していた場合は保険金を一銭も受け取ることができません。平均生存確率（男性83歳、女性89歳）を考えると、もらえないことの方が多いでしょう。
対して終身死亡保険は終身（一生涯）の死亡保障がある保険のことです。つまり、解約しない限りは保険金をもらえます。終身死亡保険の場合、多くは解約した場合の解約返戻金も使えるお金として経済的に大きな役割を果たします。

あなたは保険料をどうやって比較しますか？
一つ目は保障内容を同程度にしたうえで保険料を比較する方法があります。
二つ目は保険料を契約時点のみではなく、一生涯の保険料支払総額から必ずもらえるお金（終身死亡保険・解約返戻金・満期保険金）を差し引いて比較する方法です。
保険は人生の一生涯にわたる長期のものが主です。
更新型であれば更新ごとに保険料がどんどんあがるか、または保険料は変わらないけど保障額がどんどん低くなるものもあります。
終身型であれば保障内容も一生変わらず、保険料も一生あがらないものがほとんどです。
ここに必ずもらえるお金まで考慮すれば保険に入ったことによる長い目での損益を計算することができます。選び方により数百万円から多ければ一千万円の違いがでることまであります。ここまで比較すると経済的な面で一生涯に与える影響が分かります。
計算が良く分からない方はお近くのファイナンシャルプランナーへの相談をオススメします。忠治・FPパートナーでも生命保険診断を無料で実施しています。自分の保険がどんなタイプなのか診断して欲しい方はご連絡ください。

一まとめに保険と言っても種類・保険会社・商品によって全く別物です。あなたの人生を豊かで快適なものにするための優秀な金融商品の一つとして保険を検討してみてはいかがでしょうか。
特に下記のような目的の場合、お金を効率よく増やすことも可能な保険があります。

①老後のための資金を効率的に貯蓄したい。
②自分の死後、家族に迷惑がかからないように自分の葬式代は用意しておきたい。
③自分の死後、家族が経済的に困らないようにお金を残したい。

もし身近にファイナンシャルプランナーがいましたら相談してみてください。きっと嬉しい発見があると思います。

終身死亡保険の中には、とても優秀な貯蓄商品となっているものがあります。
貯蓄機能を見るポイントは、支払保険料累計と解約返戻金との割合を示した返戻率です。5年・10年間など早期に払込を終える場合や、60歳・65歳などの年齢で払込を終える場合は支払保険料よりも解約払戻金が多くなり、銀行の定期預金に比較してはるかに高利率のものも多いので貯蓄として活用するのも合理的です。特定の要介護状態になった場合に介護保険金としてもらえるものなどもあります。
経済的なメリットをまとめると下記のとおりです。
①高利率でお金を増やす事ができます。
②死亡保障、介護保障機能などもついているので、その保障のために別途で払う保険料の無駄を抑えることができます。
《例》
30歳の男性が60歳まで老後資金のために毎月3万円を貯蓄する場合で、銀行預金とA社終身死亡保険とを比較してみます。（2015年10月現在）
【銀行預金】 年利0.02％
毎月30,000円×12ヵ月×30年＝10,800,000円
利息　31,320円（年金終価係数を用いて年間36万円、30年、年利0.02％、1年複利計算）
【A社終身死亡保険】
低解約返戻金型終身保険、死亡保障金額1600万円、
保険料毎月29,408円×12ヵ月×30年＝10,586,880円
解約返戻金　　12,340,160円
利息相当額（差額）　12,340,160円-10,586,880円＝1,753,280円

①3万円の利息　②175万円の利息+解約までの間の死亡保障1600万円+介護保障　　　比較した場合どちらがいいでしょうか？

急にまとまったお金が必要になり、手持ちのお金がない場合どうしますか？
身内に借りるか、金融機関に借りるかがほとんどでしょう。お金のことは身内にもお願いしにくく、金融機関で借りれば利息が高く、どうすればいいのか悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。
安心してください。そこで貯蓄性（解約返戻金）がある生命保険に入っている方は契約者貸付制度が役に立ちます。契約者貸付制度とは解約払戻金の一定範囲内で保険会社から無担保・無保証ですぐに貸し付けを受けることができる制度です。保険会社によって借入限度額と借入利率が異なってきますので、これを比較しておくといざという時にも安心ですね。借入限度額の多い会社では解約返戻金の9割まで借りられます。借入利率は低い保険会社では年利率2％未満のものもあります。（2015年10月現在）これに対し、もし銀行のフリーローンを利用する場合は年利3％～15％程度です。

まずはあなたと家族の現状を把握し、将来を予測し、リスクを把握することから始めます。医療や介護などの場合、社会保障で補える部分もあります。例えば高額療養費制度・傷病手当・障害年金・遺族年金など、活用できる保障はきちんと活用しましょう。足りない保障だけ備え無駄な保険料を抑えてみてはどうでしょうか。
その手段としてはライフプランの作成がおすすめです。

保険は10年ぐらい前まではほとんど差がありませんでした。保険会社と商品名は違うが内容はほとんど同じでした。しかし今は保険会社により商品も大きく差があり、保険料も大きく違ってきています。
ここでいう保険料の違いとは、同等の保障内容で比較した場合の保険料が大きく違うということです。
今は自分の必要な保障を把握したうえで保険会社と商品を選ぶ時代になったと言えるかもしれません。

比較するのに有効な方法としては、多数の保険選びのプロが各社の保険商品を比較した本が出版されています。多数のプロによる評価の為、より客観性のある評価になると思うので活用してみてはいかがでしょうか。

一番の保険選びのポイントは何だと思いますか？

それはあなたの利益を一番に考えてくれ、保険やその周辺の知識が豊富で、あなたが困ったとき（または困らないように）に一生懸命対応してくれるプロに保険選びを任せることではないでしょうか。①あなたの意見を聞き、②上記のような保険選びのポイントを正直にアドバイスするかどうか、③何を信条としているか、を一つの判断基準にしていただいてもいいかも知れません。